不動産

【住宅ローンのメリット】「団信」と「必要保障額」について

よく聞くお話があります。

「マイホームの購入するときが、保険の見直しのタイミング(?)です!」

何やら、保険業界から発信されているテーマのような気が。。。(笑)

「家族構成の変化」と「マイホームの購入」のタイミングが同じことが多いからでしょうか。

今回は、【住宅ローンのメリット】「団信」と必要保障額について、まとめました!

この記事を読んでもらいたい方は?

  • 家探しを始めたばかりで、勉強したい。
  • 家族の保障や将来のお金のことを知りたい。
  • 不動産を購入するかどうか悩んでいる。

そもそも団信とは?

突然ですが、

あなたは、直近3年以内に手術や入院したことはありますでしょうか?

住宅ローンを組む場合、過去の病歴や健康診断・人間ドックのことなどの健康状態の告知が必要です。

最近だと、血圧や尿検査の結果を記入するものもあります。

お酒の飲み過ぎやタバコを吸いすぎてはいけませんね。

そして、健康状態を告知して加入する保険のことを「団信」といいます。

【団信とは?】

団体信用生命保険(通称「団信」)とは、住宅ローンを組んだ方(被保険者)に万が一のことが発生した場合に、生命保険会社が住宅ローン残高に相当する保険金を金融機関に支払うことで、マイホームの購入者に代わって住宅ローンを返済する制度です。

通常、住宅ローンを組む場合は団信に加入することになりますので、もはや健康状態も審査の一つといえるでしょう。

一般団信の内容

【保障内容】

死亡・所定の高度障害状態、医師の診断書等により保険会社に余命6ヶ月以内と判断された場合、住宅ローン残高が「0円」になります。

【保険料】

一般団信と言われている通常の団信は、保険料はかかりません。住宅ローンの金利に含まれています。

所定の高度障害状態とは?

  • 両名失明
  • 言語機能を失う
  • 脳・脊髄の障害で要介護
  • 両手首・両足首を2カ所以上の切断

※団信加入が必須でないもの(フラット35)や基準が緩やかな商品(ワイド団信)もあります。

住宅ローンを組むメリット

住宅ローンを組んでいる世帯主に万が一のことがあった場合、住宅ローン残高がゼロになり、固定資産税・駐車場代・管理費等だけで住み続けることができます。

もし、マイホームを売却する場合は、売却価格が保険金のようなイメージですね。

つまり、将来的に売れない物件を選んでしまっては、残された家族も困ってしまいます。

ペアローンの場合は、残された妻(夫)も支払いが続くことになります。

※ペアローンでも残高がなくなる商品(夫婦連生団信)もあります。

それでは、健康状態がよくない方は、団信に加入できないかというと、そうでもありません。

基準が緩い「ワイド団信」とは?

健康診断の結果が悪くて、団信に加入できるか心配されている方へ、

ご安心ください!基準の緩い団信があります!

例えば、糖尿病や高血圧などで薬を常用されている方や何かしらの数値が悪いなど、ワイド団信を利用してマイホームを持っている方もいらっしゃいます。

※あくまで各金融機関と保険会社の審査によります。ご注意ください。

一般的なワイド団信は、金利が0.3%上乗せになります。

また、ペアローンを組むのが心配だと思う方もご安心ください。

夫婦のローンでも安心|夫婦連生団信とは?

通常、夫婦で住宅ローンで組んでいて、夫(妻)に万が一のことがあったとき、残された妻(夫)の借入分は支払いが続くことになります。

この場合でも、夫婦の住宅ローンの残高がゼロにする団信を「夫婦連生団信」といいます。

がんや3~8大疾病団信までカバーする商品も!

さらに商品が増えてきて、がんや◯大疾病になった場合にもカバーしてくれる商品があります。

がんと診断された場合 → 住宅ローンの残高がゼロへ

ただし、適用にならないがん(下記のもの)や適用される条件があります。各金融機関へご確認するようにしましょう。

  • 上皮内がん
  • 皮膚がん
  • 団信加入から90日以内の診断

特に、◯大疾病については、就業不能状態が継続されることで、その月の支払いが免除になるなど、住宅ローンの残高がゼロにならない商品もあります。本当にご注意ください。

【3大疾病】

がん・脳卒中・心筋梗塞

【8大疾病】

3大疾病 + 高血圧疾患・糖尿病・慢性腎不全・肝硬変・すい炎

あなたの必要保障額は?ポイントは住宅資金!

あなたは、万が一のことがあったときの家族の必要保障額をご存知でしょうか?

ご結婚されている方(予定の方も)は、必ず計算しておきましょう。

必要保障額とは?

世帯主に万が一のことがあった場合、残されたご家族の生活資金のこと

一般的には、ご家族の支出から収入を引いて計算していきます。

【必要保障額の項目】

支出:生活資金(現在の生活費×70%)、住宅資金、教育資金、葬儀費用など

収入:遺族年金、妻(夫)の収入、必要保障額(生命保険金など)

例えば、専業主婦(主夫)や子育て中の方は、収入をカバーする生命保険金が必要になります。

ただし、収入を増やすだけでなく、支出を減らすことも考えましょう。

そうですね、支出の「住宅資金」の金額です。

実は、万が一のことがあったとき、

お住まいが、「賃貸」か「持家」でカバーする必要保障額が変わります。

賃貸の場合

  • 世帯主に万が一のことがあった場合でも、家賃の支払いが続く。
  • 賃貸の契約者の名義変更は、残された家族の収入で審査される。
  • 引越しをする場合、引越し費用+引越し先の家賃も必要になる。
  • 会社の社宅の場合は、引越しせざるを得ない。

賃貸のメリット(=気軽に引越しできること)ですが、すぐにお引越しできるでしょうか?

本来であれば、住宅資金(引越+家賃)を計算して、生命保険の保険金を決めなければいけません。

2,000万円の定期保険や月10万円の収入保障保険で、本当にいいのでしょうか?

必要保証額を計算したい方は、お気軽にお問い合わせください!

誰も将来のことはわからないですけど、ご安心ください。

あなたのお住まいの家賃や売却した場合の相場をお調べすることができます。

将来のお金の不安を解決する方法について、きちんとご提案ができます。

「くらしのお金サポート」の「持ち家 VS 賃貸」シミュレーションです!

シミュレーションでわかること

  • 貸貸 VS 持ち家の比較と周辺の相場がわかる。
  • 現在加入している保険の見直しができる。
  • 万が一のことがあった場合の必要保障額がわかる。

将来の不安の解決をサポートいたします!

家計簿をつけてなくても大丈夫です。

現在のあなたの収入と支出から必要保障額を計算してご提案いたします。

お気軽にお問い合わせください。

よくあるご質問

物件が決まってなくてもご相談はできるのでしょうか?

もちろん、ご相談できます。将来のマイホームのタイミングに合わせてご提案をいたします。お気軽にご相談ください。

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